状況改善に有効とされるストレスチェックとは？

従業員数が50人以上の企業で実施が義務付けられている「ストレスチェック」ですが、派遣社員であっても、派遣元企業が条件に該当するのであればチェックを受けることになります。

なお、この義務は企業側に課せられているもののため、拒否する権利があるのが特徴です。

ただ、ストレスチェックを実施して得られた情報の取り扱いには、きちんとした法的な規定が設けられています。
また、一般的なストレスチェックでは、個人情報を聞き出すような内容にはなっておらず、「眠れないといった症状の有無や、現在の気持ちの在り方」などから、主に精神面の健康状態を探るものです。
プライバシーの侵害につながらない配慮がなされていますので、過剰に不安視する必要性はないと言えるでしょう。

また、ストレスチェックは多くの場合、紙面かパソコンを使って行われて数値などで結果が算出されます。

その結果が悪いものだった場合、「高いストレスを抱えている」と判断され、企業の指定する産業医などとの面談を受けるよう指示が出るのです。
医師と直接会話をしながら、具体的な心身の悩みを訴えることができますし、時には本人が気がついていない不調を診断して貰うこともあるでしょう。
特に派遣社員の場合、派遣先での悩み事などを派遣元の担当者へ伝える手段が乏しく、職場内で孤立してしまいがちという問題があります。
一方、ストレスチェックが義務付けられるのは派遣元企業ですので、このチェック制度を足掛かりにして、状況改善を図ることもおすすめです。